テクノロジカル・リパブリック　国家、軍事力、テクノロジーの未来
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2026年5月号掲載

テクノロジカル・リパブリック　国家、軍事力、テクノロジーの未来

近年、米政府は科学技術への関心を失い、シリコンバレーは消費者商品に力を注ぐ。敵対国とのイノベーション格差は開く一方だ。テクノロジカル・リパブリック（科学技術立国）の再建。それに必要なのは、国とハイテク産業の緊密な協力、皆が当事者意識を持つこと。「世界で最も影響力のある100人」に選ばれた著者たちが、そう説く。

著　者：アレクサンダー・C・カープ、ニコラス・W・ザミスカ 出版社：日経BP・日本経済新聞出版 発行日：2026年3月
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危機の三十年　冷戦後秩序はなぜ崩壊したか
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危機の三十年　冷戦後秩序はなぜ崩壊したか

1989年、米ソ2大国の首脳が「冷戦の終結」を宣言。人々は、世界が平和になると喜んだ。だが2022年、ロシアがウクライナを侵略、25年には米国が保護主義的な相互関税政策を実施。なぜ、平和と国際協調ではなく、国際秩序の破綻に向かうのか。ユートピア主義とリアリズム。この2つの視点から、「危機の30年」を検証する。

著　者：細谷雄一 出版社：新潮社（新潮選書） 発行日：2026年2月
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ホロコースト後の機能不全　ドイツ、イスラエル、犠牲と加害の関係
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2026年5月号掲載

ホロコースト後の機能不全　ドイツ、イスラエル、犠牲と加害の関係

戦後、国際社会は平和な世界の構築を目指してきた。その歩みが今、行き詰まっている。ロシアのウクライナ侵攻、深刻化するパレスチナ問題…。なぜ、争いは防げなかったのか。本書は、大戦後のドイツとイスラエルに着目し考察する。ホロコーストの「加害者」と「犠牲者」、その特殊な関係性が今日の機能不全を生み出した?!

著　者：武井彩佳 出版社：KADOKAWA（角川新書） 発行日：2026年2月
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「右派市民」と日本政治　愛国・排外・反リベラルの論理
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2026年5月号掲載

「右派市民」と日本政治　愛国・排外・反リベラルの論理

昔からある社会の仕組みを重視し、維持しようとする「右派」。彼らの思想に共鳴する一般市民の実像を1万人の調査データから探った。そこから浮かび上がってきたのは、大日本帝国時代や伝統的規範に強い愛着を示す4タイプの「右派市民」だ。その性別、学歴、投票行動などから、日本政治の右傾化を支える「民意」を読み解く。

著　者：松谷 満 出版社：朝日新聞出版（朝日新書） 発行日：2026年2月
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イラン現代史
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2026年5月号掲載

イラン現代史

中東情勢が、イランを中心に緊迫度を増している。アメリカ・イスラエルによる先制攻撃、それに対する徹底抗戦…。反米・反イスラエルの急先鋒として存在感を示すこの国は、どのような歩みを経て今日に至ったのか。1979年のイスラーム革命から2023年のガザ戦争まで、イランの政治・経済・社会の歴史をたどる。

著　者：黒田賢治 出版社：中央公論新社（中公新書） 発行日：2025年11月
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炎上で世論はつくられる　――民主主義を揺るがすメカニズム

2026年4月号掲載

炎上で世論はつくられる　――民主主義を揺るがすメカニズム

SNSが今、民主主義を揺さぶっている。「ネット炎上」や「フェイク情報」が政治の世界にも深く入り込み、近年は選挙の行方を左右するまでに。自由な言論そのものが損なわれかねない、こうした過激な声といかに向き合うべきか？　急激に進む政治とネットの融合を、豊富な事例と実証実験を基に問い直し、警鐘を鳴らす。

著　者：山口真一 出版社：筑摩書房（ちくま新書） 発行日：2026年1月
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ダーウィンの罠　私たちはなぜ重要な選択を間違い続けるのか？

2026年4月号掲載

ダーウィンの罠　私たちはなぜ重要な選択を間違い続けるのか？

人間は、利己的な生き物である。短期的な利益に目がくらみ、社会全体の幸福を損なったりする。なぜか？　その謎を解くカギは、かのダーウィンが世に問うた「自然選択」にある。この理論を切り口に、地球温暖化から核戦争、AIの開発競争まで、人類を脅かす近視眼的な行動 ―― 「ダーウィンの悪魔」について考察する。

著　者：クリスティアン・ロン 出版社：日経BP 発行日：2026年2月
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不安の世代　――スマホ・SNSが子どもと若者の心を蝕む理由

2026年4月号掲載

不安の世代　――スマホ・SNSが子どもと若者の心を蝕む理由

2010年頃から、世界では10代のうつ病や自殺が急増し始めた。これは、同時期に登場したスマートフォンやソーシャルメディアの急速な普及と軌を一にしている。因果関係はあるのか。米国の社会心理学者が、スマホ・SNSの普及と若者の心の健康悪化との関連性をデータに基づき解説。子どもの健全な発達のための改善案を示す。

著　者：ジョナサン・ハイト 出版社：草思社 発行日：2026年1月
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自分のあたりまえを切り崩す文化人類学入門

2026年4月号掲載

自分のあたりまえを切り崩す文化人類学入門

「日本人の大多数は無宗教」「日本は単一民族国家」…。これらを「当たり前」と思う人は少なくないだろう。だが、本当にそうなのか？　本書は、世の中の暗黙の前提となっている考え方や価値基準を、文化人類学の視点から問い直し、考察する。自分が常識と思っていたことが、実はそうではなかったと気づかせてくれる1冊。

著　者：箕曲在弘 出版社：大和書房 発行日：2024年12月
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独裁者の倒し方　暴君たちの実は危うい権力構造

2026年3月号掲載

独裁者の倒し方　暴君たちの実は危うい権力構造

政敵を一声で葬り、民衆の抗議行動は容赦なく弾圧する…。独裁者には、「誰も逆らえない絶対的な権力者」というイメージがある。だが実は、その権力基盤は意外に不安定だ。例えば、粛清を恐れる側近が叛旗を翻し、倒されるかもしれない。こうした独裁制がはらむ脆弱性を明らかにし、独裁者を倒すためにすべきことを説く。

著　者：マーセル・ディルサス 出版社：東洋経済新報社 発行日：2026年1月
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パレスチナ実験場　――世界に輸出されるイスラエルの占領技術

2026年3月号掲載

パレスチナ実験場　――世界に輸出されるイスラエルの占領技術

パレスチナは、最新兵器の“実験場”としてイスラエルに利用されている ―― 。殺人ドローン、顔認証・監視技術、情報分析アプリ。占領地パレスチナでの「実戦テスト」をクリアした兵器を欲しがる国は多く、イスラエルは今や世界有数の武器販売国だ。この恐るべき“占領ビジネス”の実態を、ユダヤ人ジャーナリストが明かす。

著　者：アントニー・ローウェンスティン 出版社：岩波書店 発行日：2025年12月
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ザ・パワー・オブ・キャッシュ　デジタル経済にこそ跳ね上がる現金の価値

2026年3月号掲載

ザ・パワー・オブ・キャッシュ　デジタル経済にこそ跳ね上がる現金の価値

近年、QRコード決済や個人間送金アプリが広まり、現金離れが進む。だが、現金には、電子決済にはない価値がある！　災害時に役立つのは手元の現金だし、プライバシーを脅かすこともない。そして、こうした利点は、皆が現金を使わなくなれば失われ、取り戻せない。巷で進むキャッシュレス化の流れに待ったをかける1冊だ。

著　者：ジェイ・L・ザゴースキー 出版社：プレジデント社 発行日：2025年12月
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離職ゼロ。「自営型社員」が会社を変える！

2026年3月号掲載

離職ゼロ。「自営型社員」が会社を変える！

社員でありながら、半ば自営業のように働く。そんな「自営型社員」が、人手不足の切り札になる！　組織論研究の第一人者である著者は言う。社員が自らの裁量と工夫で仕事に取り組むことで、達成感や働く意欲が高まり、「離職ゼロ」を実現できる、と。こうした自営型社員を増やすための方法を、具体例を交えながら解説する。

著　者：太田 肇 出版社：東洋経済新報社 発行日：2025年12月
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あの人はリーダーに向いているか

2026年3月号掲載

あの人はリーダーに向いているか

リーダーシップビジネスは、今や一大産業だ。売り言葉は「リーダーはつくることができる」。これをスタンフォード大学の精神科医が徹底検証した。研究によれば、リーダーシップは60％が遺伝で、求められる人柄、性格を変えるのは難しい。つまり誰もがリーダーにはなれない。「自分らしくいることに満足しよう」と著者は言う。

著　者：アライアス・アブジャウデ 出版社：日経BP 発行日：2025年12月
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資本主義はなぜ限界なのか　――脱成長の経済学

2026年2月号掲載

資本主義はなぜ限界なのか　――脱成長の経済学

鈍化する成長、繰り返される経済危機、拡大する格差…。これまで成長を続けてきた資本主義は、「限界」に直面している。今後、世界はどのような方向を目指すべきか？　その答えを、マルクス経済学の理論をもとに探った書。際限なき利潤追求から脱し、搾取なき社会を実現する ―― 「脱成長」の思想と、経済の未来像を示す。

著　者：江原 慶 出版社：筑摩書房（ちくま新書） 発行日：2025年11月
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日本政治と宗教団体　その実像と歴史的変遷

2026年2月号掲載

日本政治と宗教団体　その実像と歴史的変遷

戦後、日本政治と宗教はどう関わり合ってきたか、関係者の証言と多数の資料から解き明かす。自民党と20年以上にわたり連立政権を組んできた公明党の支持母体・創価学会や、安倍晋三元首相の銃撃事件で注目を集めた旧統一教会など。権力とつながることで影響力を強めていった宗教団体の実態と、その歴史的変遷を描いた1冊。

著　者：蔵前勝久、中北浩爾 出版社：朝日新聞出版（朝日新書） 発行日：2025年11月
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AIテックを抑え込め！　健全で役立つAIを実現するために私たちがすべきこと

2026年1月号掲載

AIテックを抑え込め！　健全で役立つAIを実現するために私たちがすべきこと

テック企業は、生成AIの弊害から社会を守らない！　彼らは、未熟なAIの性能を誇張して人心を煽り、多額の資金を集める。一方で、偽情報や差別といった問題には責任を負おうとしない。この現状に警鐘を鳴らし、社会として進むべき道を示す。著者は、米連邦議会でオープンAIのサム・アルトマンに異議を唱えたIT批評家。

著　者：ゲイリー・マーカス 出版社：日経BP 発行日：2025年10月
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ニッポンの移民　――増え続ける外国人とどう向き合うか

2026年1月号掲載

ニッポンの移民　――増え続ける外国人とどう向き合うか

近頃、日本に移り住む外国人が増えている。こうした人たちに対し、「社会の治安を乱す」「医療の“タダ乗り”を狙っている」など、懸念する声がある。果たして実態はどうなのか。移民研究の第一人者が、国際移住の動向や日本の移民政策について述べる。エビデンスに基づく考察は、今、社会に広がる不安を和らげてくれるだろう。

著　者：是川 夕 出版社：筑摩書房（ちくま新書） 発行日：2025年10月
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リミタリアニズム　財産上限主義の可能性

2025年12月号掲載

リミタリアニズム　財産上限主義の可能性

今日の世界では、ごく一部の“超富裕層”が富を蓄積しすぎている ―― 。世界で広がる所得と資産の不平等の実態をもとに、「財産に上限を設ける」ことを説いた書だ。富の力が民主主義をも脅かしている現状に警鐘を鳴らし、社会に求められる変化を説く。著者は言う、誰も1000万ドル以上持つべきではない、と。

著　者：イングリッド・ロベインス、玉手慎太郎（監訳） 出版社：草思社 発行日：2025年9月
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地経学とは何か　――経済が武器化する時代の戦略思考

2025年12月号掲載

地経学とは何か　――経済が武器化する時代の戦略思考

今日では、他国に圧力をかける「武器」として経済が利用されるケースが増えている。トランプ関税しかり、中国のレアアース輸出規制しかり…。国際政治学の第一人者が、こうした危機の時代を乗り切る上でカギとなる視座を提示。地政学と経済安全保障を掛け合わせた「地経学」の観点から、現代の世界情勢を読み解いていく。

著　者：鈴木一人 出版社：新潮社（新潮選書） 発行日：2025年9月
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