新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2026年3月号掲載
政敵を一声で葬り、民衆の抗議行動は容赦なく弾圧する…。独裁者には、「誰も逆らえない絶対的な権力者」というイメージがある。だが実は、その権力基盤は意外に不安定だ。例えば、粛清を恐れる側近が叛旗を翻し、倒されるかもしれない。こうした独裁制がはらむ脆弱性を明らかにし、独裁者を倒すためにすべきことを説く。
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パレスチナは、最新兵器の“実験場”としてイスラエルに利用されている ―― 。殺人ドローン、顔認証・監視技術、情報分析アプリ。占領地パレスチナでの「実戦テスト」をクリアした兵器を欲しがる国は多く、イスラエルは今や世界有数の武器販売国だ。この恐るべき“占領ビジネス”の実態を、ユダヤ人ジャーナリストが明かす。
近年、QRコード決済や個人間送金アプリが広まり、現金離れが進む。だが、現金には、電子決済にはない価値がある! 災害時に役立つのは手元の現金だし、プライバシーを脅かすこともない。そして、こうした利点は、皆が現金を使わなくなれば失われ、取り戻せない。巷で進むキャッシュレス化の流れに待ったをかける1冊だ。
社員でありながら、半ば自営業のように働く。そんな「自営型社員」が、人手不足の切り札になる! 組織論研究の第一人者である著者は言う。社員が自らの裁量と工夫で仕事に取り組むことで、達成感や働く意欲が高まり、「離職ゼロ」を実現できる、と。こうした自営型社員を増やすための方法を、具体例を交えながら解説する。
リーダーシップビジネスは、今や一大産業だ。売り言葉は「リーダーはつくることができる」。これをスタンフォード大学の精神科医が徹底検証した。研究によれば、リーダーシップは60%が遺伝で、求められる人柄、性格を変えるのは難しい。つまり誰もがリーダーにはなれない。「自分らしくいることに満足しよう」と著者は言う。
2026年2月号掲載
鈍化する成長、繰り返される経済危機、拡大する格差…。これまで成長を続けてきた資本主義は、「限界」に直面している。今後、世界はどのような方向を目指すべきか? その答えを、マルクス経済学の理論をもとに探った書。際限なき利潤追求から脱し、搾取なき社会を実現する ―― 「脱成長」の思想と、経済の未来像を示す。
戦後、日本政治と宗教はどう関わり合ってきたか、関係者の証言と多数の資料から解き明かす。自民党と20年以上にわたり連立政権を組んできた公明党の支持母体・創価学会や、安倍晋三元首相の銃撃事件で注目を集めた旧統一教会など。権力とつながることで影響力を強めていった宗教団体の実態と、その歴史的変遷を描いた1冊。
2026年1月号掲載
テック企業は、生成AIの弊害から社会を守らない! 彼らは、未熟なAIの性能を誇張して人心を煽り、多額の資金を集める。一方で、偽情報や差別といった問題には責任を負おうとしない。この現状に警鐘を鳴らし、社会として進むべき道を示す。著者は、米連邦議会でオープンAIのサム・アルトマンに異議を唱えたIT批評家。
近頃、日本に移り住む外国人が増えている。こうした人たちに対し、「社会の治安を乱す」「医療の“タダ乗り”を狙っている」など、懸念する声がある。果たして実態はどうなのか。移民研究の第一人者が、国際移住の動向や日本の移民政策について述べる。エビデンスに基づく考察は、今、社会に広がる不安を和らげてくれるだろう。
2025年12月号掲載
今日の世界では、ごく一部の“超富裕層”が富を蓄積しすぎている ―― 。世界で広がる所得と資産の不平等の実態をもとに、「財産に上限を設ける」ことを説いた書だ。富の力が民主主義をも脅かしている現状に警鐘を鳴らし、社会に求められる変化を説く。著者は言う、誰も1000万ドル以上持つべきではない、と。
今日では、他国に圧力をかける「武器」として経済が利用されるケースが増えている。トランプ関税しかり、中国のレアアース輸出規制しかり…。国際政治学の第一人者が、こうした危機の時代を乗り切る上でカギとなる視座を提示。地政学と経済安全保障を掛け合わせた「地経学」の観点から、現代の世界情勢を読み解いていく。
2025年4月、トランプ大統領が発表した関税措置。その狙いは、関税によってアメリカの中間層を苦境から救い、国内産業を復興し、貿易赤字を解消する、というものだ。しかし、どれも不可能、関税にそんな力はない。こう語る国際経済学の権威が、同大統領が仕掛けた貿易戦争の問題点、アメリカが今なすべきことを明らかにする。
今、「水」は、政治や経済を根底から揺さぶるリスク要因となりつつある。成長著しいAIや半導体の製造現場では膨大な水を消費。台湾の半導体大手は、水を求めて日本に進出した。一方で、極端な降水や乾燥が頻発する中、世界各地で水を巡る争いが激化している…。深刻化する「水の戦争」について、水ジャーナリストが報告する。
トランプ大統領の誕生・再選に関わるなど、近年、米国で影響力を増す“福音派”。「イエスの再臨が近いと信じ、自らを神の側に立つ“善”とみなすことで、道徳的退廃という“悪”に立ち向かう」。独特の終末論的世界観を持つ彼らの歩みを、本書は辿る。その軌跡から、同国で深まる亀裂の根源が見えてくる。
労働力が豊富な時代、企業は労働者の職種や勤務時間などを管理・命令した。しかし、労働力不足の今日、昔ながらのやり方では、人材を確保できない。企業の仕組み、雇用のあり方を変える必要があるが、その動きは鈍い。日本企業がなぜ変わりにくいのか、組織行動論の研究者が原因を分析。人口減少時代に必要な取り組みを示す。
現在、首都圏にある新築マンションの平均価格は8000万円超。庶民からは「高くて買えない」と悲鳴が上がる。しかし2030年以降、家が買いやすくなる!? 業界の第一人者が、住宅を巡る大変化を読み解いた。今後、増えてゆく空き家、高齢居住者の死去に伴う大量相続の問題について述べ、国の住宅政策の転換の必要性を訴える。
2025年11月号掲載
ヴィンテージファッションからドナルド・トランプの「アメリカを再び偉大な国に」まで。私たちの生活には“ノスタルジア”を刺激するものが溢れている。過去を懐かしみ、昔は良かったと思う。政治やビジネス、消費をも左右するこの感情は、いかに生まれ、利用されてきたのか。歴史を辿り、その知られざる力を解き明かす。
本人が希望すれば65歳まで働ける今日、60歳の定年を機に引退する人は少ない。多くは再雇用され働き続ける。こうした「ミドルシニア(50~65歳)」が活躍するために、気をつけるべきことは何か。経験とスキルを備えた彼らを、「年下上司」はどうマネジメントすべきか。個人と組織の両面から、今後の働き方や支援策を提示する。
あなたの知人の20人に1人は、“サイコパス”かも? ちょっと見たところ魅力的で、お世辞も上手。しかし、真の姿は狡猾で、共感力はまったくない。誰も信用できず、自分の利益のためなら他人がどうなってもいい。そんなサイコパスについて、脳科学や各種事例を基に解説。職場に潜む彼ら彼女らを見抜くためのヒントを示す。
2025年10月号掲載
医療費削減、民営化、賃金引き締め…。歴史的に繰り返されてきた、様々な緊縮政策。その目的は、常に“財政健全化”とされてきた。しかし、真の狙いは「資本主義体制の維持」であり、単なる経済政策ではなかった! 第1次大戦後に端を発し、今日まで続く「富裕層への富の集中」と「労働者階級の抑圧」を、気鋭の経済史家が暴く。
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