新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2025年12月号掲載
労働力が豊富な時代、企業は労働者の職種や勤務時間などを管理・命令した。しかし、労働力不足の今日、昔ながらのやり方では、人材を確保できない。企業の仕組み、雇用のあり方を変える必要があるが、その動きは鈍い。日本企業がなぜ変わりにくいのか、組織行動論の研究者が原因を分析。人口減少時代に必要な取り組みを示す。
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リストラ、選択と集中、コーポレートガバナンス…。今や日本では、米国流の経営手法が広く取り入れられている。だが、本来の趣旨を外れ、誤った使われ方をしているものも少なくない。本書は、そんな「米国由来の流行」を取り上げ、日本企業にもたらされる弊害を説く。そして、日本企業が真に行うべき改革を提示する。
著者は、著名テック企業の元チーフ倫理オフィサー。今、セクハラや個人情報の悪用などの不品行で信用を失う企業は少なくない。そうした時代に必要なのは、自社の隅々まで“誠実性”を根付かせること。カギとなるのは、「トップ=Chief」をはじめとする「6つのC」だ。これら6つを軸に、誠実な組織作りのポイントを解説する。
2025年11月号掲載
今までやってきたことが無駄になる、現場に申し訳ない、批判されたくない…。経営者が新規事業を断念するのは難しい。だが、適切に退き、学びを得れば、それは次の取り組みの糧となる。この“幕引きを図る”力のつけ方を説いた書。多くの企業の新規事業構築を支援してきた著者が、将来につながる「良い撤退」を語る。
数ある人材育成法の中でも、効果が高いとされる「フィードバック」。部下の成長を信じて、現状に関する情報を提供し、行動の改善・促進を図るものだ。そのノウハウを、人材開発の専門家が体系的に解説。部下の指導に悩むマネジャーに、「耳の痛いこと」も「良いところ」も上手に伝え、彼らを成長へと導く秘訣を教えてくれる。
2025年10月号掲載
バブル崩壊後、「選択と集中」に重きを置く日本。一方、世界では、複数の事業を持つコングロマリットづくりが進む。2020年には“投資の神様”ウォーレン・バフェットが、日本の複合企業、商社の株に投資を始めた。コングロマリットはプラス要因。日本は目を覚ませという著者が、選択と集中の問題点、正しい多角経営を説く。
なぜ、日本企業はIT投資で失敗するのか? ボストン コンサルティング グループがその原因を探るとともに、システム開発で失敗しないための方策を説いた。目的と手段をはき違えない、あるべき姿(To Be)を描く、開発会社の仕事を評価する基準を持つ…。開発の各フェーズで押さえるべきポイントが示された、実践的な1冊だ。
2025年8月号掲載
スタートアップや新規事業を、大きく育てるための技法を説く。数々の事業立ち上げに携わった、元ボストン コンサルティング グループ日本代表の著者いわく、カギは「サイエンス」。すなわち「勝てるポジショニング、儲けのメカニズム、持続的成長のシナリオ」を徹底的に分析する。そのために必要な視点を、具体例とともに示す。
他社が対応したがらないニーズに応え、ニッチな市場で独自の製品を提供する ―― 。中小モノづくり企業がその強みを活かす、「ニッチトップ戦略」について解説した書だ。経験豊富なコンサルタントが、ドラッカーの教えをもとに市場でオンリーワンの地位を築く方法を明かす。中小のメーカーには、中小ならではの戦い方がある!
近年、「マーケティングフレームワーク」を導入する企業は多い。しかし、効果がないと嘆く企業もまた多い。本書は、つまずく原因を明らかにするとともに、適正に機能させるためのプロセス、「守破離」を紹介。“型”を学び(守)、改良を加え(破)、自在に使いこなす(離)。このメソッドを取り入れれば、組織の競争力が高まる!
2025年7月号掲載
無意味で、成果を生まず、影響力もない。働いた分だけの成長が感じられない ―― 。今、世界で増えている「偽仕事」について、人類学者と哲学者が考察した。仕事の歴史を振り返り、偽仕事が生まれ、広がった経緯を語るとともに、生産性と充実度が高い働き方を実現するヒントを示す。各国語に訳され、広く読まれている話題作。
不確実性が増す今日、組織が成長するには、個性や多様性を活かす「組織文化」が欠かせない。これを築く上でカギとなるのが、「CQ(Cultural Intelligence:文化的知性)」だ。CQを高めれば、組織もメンバーも幸せになり、高いパフォーマンスが発揮できるという。このCQを育むための具体的手法を、組織文化変革の専門家が語る。
2025年4月、65歳までの雇用確保が義務化されるなど、シニアが働くための環境整備が進んでいる。そうした中、歳を重ねても会社に求められる人材になるには、何に留意したらよいか。「働き続けてほしい」人材を増やすために企業がすべきこととは? 労使双方の視点から、ミドル・シニアの活躍を実現するためのヒントを示す。
2025年6月号掲載
芸術作品のような美しいスポーツカーを作るフェラーリ。ユーザーが使いやすいiPhoneを開発したアップル。業態は異なるが、どちらも製品の“デザイン”に重きを置くことで、人々のニーズを掘り起こし、優れた業績を上げている。本書は、こうした「デザイン経営」を行う世界の先進的な企業を紹介。その類型と特長を解説する。
仕事は一生懸命やっている。だが、周囲の人と助け合うこともなければ、本音で語ることもない…。そんな「静かなる分断」が日本の会社に広がっている。背景には何があるのか? ベストセラー『不機嫌な職場』の著者が、バブルからコロナ禍に至る変化と、それによって職場に生じた問題を解説、分断を乗り越えるヒントを示す。
2025年5月号掲載
日本が、「失われたX年」から抜け出すために必要なもの。それは、日本流経営のアップデートだ! 日本企業ならではの“本”は残しつつ、1つのことを「深」め、「新」しいことに挑み、「進」化する。そんな「シン」日本流の可能性を、企業事例を交え説く。自社の強みを見直し、未来へ飛翔するためのヒントが得られるだろう。
2025年4月号掲載
長年、日本企業を観察し、応援してきた著者が、日本企業復活のための「挑戦する仕組みづくり」を提案する。披露される「オーバーエクステンション戦略」は、実力不足を承知の上で、あえて新事業に挑戦することで能力を拡大する、というもの。時間や国境を超えて成立する、この成長戦略を、トヨタ自動車などを例に明快に語る。
2025年3月号掲載
企業経営には、常に様々な「トレードオフ」(二者択一)がつきまとう。低価格志向か高級路線か、利益を追求するか社会貢献を重視するか…。多くの経営者は、ここで片方を諦める。だが長年、経営戦略を研究する著者によれば、両立は可能。あえて「どちらも」追い求め、成功した企業の分析を基に、“二兎を追う”戦略を説く。
2025年2月号掲載
著者は、自然食品店やカタログ・小売企業などを興し、成功を収めた米国の起業家。本書は、その経験をもとに起業と経営の本質を説いたものである。ビジネスプランの仕上げ方、「商売のセンス」の磨き方など、ビジネスを育てるヒントと行動指針が具体的に示される。1987年の刊行後、50カ国以上で読まれたベストセラーの新版。
2025年1月号掲載
2025年、日本企業が優先的に考えるべき「経営上の重要論点」を、BCG(ボストン コンサルティング グループ)が提示した。生成AIの活用、価格戦略(プライシング)の見直しなど。持続的成長を実現するための具体策が、データとともに語られる。企業を取り巻く不確実性が増す中、時代の潮目を読み取る上でも役立つだろう。
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