新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2026年5月号掲載
近年、米政府は科学技術への関心を失い、シリコンバレーは消費者商品に力を注ぐ。敵対国とのイノベーション格差は開く一方だ。テクノロジカル・リパブリック(科学技術立国)の再建。それに必要なのは、国とハイテク産業の緊密な協力、皆が当事者意識を持つこと。「世界で最も影響力のある100人」に選ばれた著者たちが、そう説く。
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1989年、米ソ2大国の首脳が「冷戦の終結」を宣言。人々は、世界が平和になると喜んだ。だが2022年、ロシアがウクライナを侵略、25年には米国が保護主義的な相互関税政策を実施。なぜ、平和と国際協調ではなく、国際秩序の破綻に向かうのか。ユートピア主義とリアリズム。この2つの視点から、「危機の30年」を検証する。
戦後、国際社会は平和な世界の構築を目指してきた。その歩みが今、行き詰まっている。ロシアのウクライナ侵攻、深刻化するパレスチナ問題…。なぜ、争いは防げなかったのか。本書は、大戦後のドイツとイスラエルに着目し考察する。ホロコーストの「加害者」と「犠牲者」、その特殊な関係性が今日の機能不全を生み出した?!
中東情勢が、イランを中心に緊迫度を増している。アメリカ・イスラエルによる先制攻撃、それに対する徹底抗戦…。反米・反イスラエルの急先鋒として存在感を示すこの国は、どのような歩みを経て今日に至ったのか。1979年のイスラーム革命から2023年のガザ戦争まで、イランの政治・経済・社会の歴史をたどる。
2026年3月号掲載
政敵を一声で葬り、民衆の抗議行動は容赦なく弾圧する…。独裁者には、「誰も逆らえない絶対的な権力者」というイメージがある。だが実は、その権力基盤は意外に不安定だ。例えば、粛清を恐れる側近が叛旗を翻し、倒されるかもしれない。こうした独裁制がはらむ脆弱性を明らかにし、独裁者を倒すためにすべきことを説く。
パレスチナは、最新兵器の“実験場”としてイスラエルに利用されている ―― 。殺人ドローン、顔認証・監視技術、情報分析アプリ。占領地パレスチナでの「実戦テスト」をクリアした兵器を欲しがる国は多く、イスラエルは今や世界有数の武器販売国だ。この恐るべき“占領ビジネス”の実態を、ユダヤ人ジャーナリストが明かす。
2026年2月号掲載
ドルの時代は、今後10年以内に終わる!? 世界の基軸通貨として、国際貿易や金融市場で使用されるドル。だが、その地位に陰りが見えている。増え続ける米国の赤字、たやすく政治に屈する米中央銀行…。各種要因を挙げ、ドル覇権が終わりつつあることを示す。著者は元IMF(国際通貨基金)チーフエコノミストの金融経済学者。
5000年に及ぶ歴史、「チャイナ」という国名、民族から領土に至るまで。中国が誇るアイデンティティは、どれも“フィクション”だった ―― 。これらは、「19世紀後半から20世紀にかけて捏造されたもの」。こう断じる英国のジャーナリストが、中国が唱える“神話”の虚構性を指摘。詳細な資料をもとに、その生成過程を検証する。
2026年1月号掲載
近頃、日本に移り住む外国人が増えている。こうした人たちに対し、「社会の治安を乱す」「医療の“タダ乗り”を狙っている」など、懸念する声がある。果たして実態はどうなのか。移民研究の第一人者が、国際移住の動向や日本の移民政策について述べる。エビデンスに基づく考察は、今、社会に広がる不安を和らげてくれるだろう。
2025年12月号掲載
今日では、他国に圧力をかける「武器」として経済が利用されるケースが増えている。トランプ関税しかり、中国のレアアース輸出規制しかり…。国際政治学の第一人者が、こうした危機の時代を乗り切る上でカギとなる視座を提示。地政学と経済安全保障を掛け合わせた「地経学」の観点から、現代の世界情勢を読み解いていく。
2025年4月、トランプ大統領が発表した関税措置。その狙いは、関税によってアメリカの中間層を苦境から救い、国内産業を復興し、貿易赤字を解消する、というものだ。しかし、どれも不可能、関税にそんな力はない。こう語る国際経済学の権威が、同大統領が仕掛けた貿易戦争の問題点、アメリカが今なすべきことを明らかにする。
今、「水」は、政治や経済を根底から揺さぶるリスク要因となりつつある。成長著しいAIや半導体の製造現場では膨大な水を消費。台湾の半導体大手は、水を求めて日本に進出した。一方で、極端な降水や乾燥が頻発する中、世界各地で水を巡る争いが激化している…。深刻化する「水の戦争」について、水ジャーナリストが報告する。
トランプ大統領の誕生・再選に関わるなど、近年、米国で影響力を増す“福音派”。「イエスの再臨が近いと信じ、自らを神の側に立つ“善”とみなすことで、道徳的退廃という“悪”に立ち向かう」。独特の終末論的世界観を持つ彼らの歩みを、本書は辿る。その軌跡から、同国で深まる亀裂の根源が見えてくる。
2025年9月号掲載
今、アメリカで「新右翼」が頭をもたげつつある。従来の右派以上に、ナショナリズム、キリスト教的価値を重んじ、テクノロジーを積極的に受け入れる人たちだ。リベラルな価値観を批判する彼らは、社会をどう変えようとしているのか。アメリカ政治思想史の専門家が、トランプ政権の下、様変わりする右派の現状を読み解く。
2025年7月号掲載
今の体制に対立して、政府や官僚、マスコミなどを「既得権益化したエリート」だと批判する。こうした“カウンターエリート”が、今、世界中で支持を集めている。なぜか? 彼らが台頭した背景、世界観とは? シリコンバレーの大物投資家、米副大統領の思想に影響を与えたブロガーなどの声を基に、その思想を読み解く。
2025年6月号掲載
今、民主主義を押しのけ、排他的な権威主義が力を増している。アメリカで、ロシアで、西側諸国で。この現象の意味を、民主主義と資本主義の関係に着目して、分析した。ヨーロッパにおける右派勢力の躍進、トランプ大統領の再選と支持者の傾向など、個々の出来事を解釈しつつ、現在の政治的・経済的な状況を明らかにする。
近年の世界の混乱を読み解くカギは“エネルギー”だ。石油や天然ガスなど、化石燃料は常に世界の政治経済を左右してきた。20世紀のアメリカの工業大国化しかり、2022年からのウクライナ・ロシア戦争しかり。歴史を繙きその影響力を明らかにしつつ、グリーンエネルギーなど、近年のエネルギー転換が及ぼす影響を考察する。
2025年5月号掲載
2025年1月、米国大統領に返り咲いたトランプ氏。就任早々、大統領令を乱発して世界を揺さぶっている。第2期政権では何をするのか? 「予測不能」といわれる彼の言動の狙い、新政権の特徴などを、経済安保の専門家が解説。さらに「米中新冷戦」といわれ、半導体などを巡って加熱する、米中関係の今後を見通す。
ロシアのウクライナ全面侵略から早3年。いまだ戦火がやまない。ウクライナは領土を奪還できるのか? プーチンの狙いとは? トランプは戦争を止められるのか?これまでの戦況を振り返り、ロシアの戦略や西側諸国の対応などを論じる。ウクライナ人の著者は言う。「ロシアの暴走の原因を作ったのは自由民主主義諸国だ」と。
2025年4月号掲載
近年、中国は不動産バブルが弾け、経済が低迷している。その一方、EV(電気自動車)などの新興産業は快進撃を続け、過剰生産が危惧されている。一見、この2つの問題は関連がなさそうだが、実はコインの表と裏。どちらも中国経済の性質によるものだ。それは何か? 中国をよく知る経済学者とジャーナリストが明らかにする。
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