新刊ビジネス書の要約『TOPPOINT(トップポイント)』
最新号に掲載している“一読の価値ある新刊書”10冊の内容をご覧いただけます。
編集部が独自のテーマを設定し、5冊程度の良書を選出して紹介します。
編集部員が思わず読書メモを取った、良書の中の“一節”や“物語”を紹介します。
編集部員が「いま改めてお薦めしたい本」「再読したい名著」をPick Up!
各ジャンルにおける必読の名著10冊を編集部が選定。選書は随時更新します。
1万人以上の定期購読者を対象とした読者アンケートで決定された、半年ごとのベストビジネス書です。
2013年7月号掲載
急速な経済発展を遂げ、世界の投資家たちの注目を集めるトルコ。中東のリーダーとして、近年、飛躍的に国際社会での存在感や発言力が高まっており、世界の識者たちは「今後50年、世界はトルコを中心に回るだろう」と予想する。争いの絶えない中東にあって、なぜトルコだけが躍進するのか? その理由を、アラブ・イスラム圏研究の第一人者が解き明かす。
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2013年5月号掲載
日中関係の悪化が両国経済に及ぼす影響を、エコノミストが考察。データを基に、巷間いわれるほど日本経済への打撃は大きくないこと、中国もまた悪影響を被ることを示す。そして、基本的な価値観が違う中国は「日本のよきパートナーとはなり得ない」とし、日本企業は中国への依存度を下げ、親日的で、潜在的な成長力の大きい南アジアに積極的に進出せよと説く。
2013年4月号掲載
高成長が続く中国はいずれGDP(国内総生産)で米国を抜く、との見方がある。しかし、「いまのままでは遠からず成長が失速し、深刻な停滞を迎える」と、中国の経済・ビジネス事情に詳しい著者は指摘。これまでの莫大なインフラ投資の副作用、効率の悪い国有企業、少子高齢化など、中国経済が抱える問題を詳細に分析し、世界第2の経済大国の真実の姿を示す。
2013年3月号掲載
中国と香港、台湾、シンガポール等の華僑・華人圏からなるのが、「大中華圏」である。著者によれば、近年、このネットワークは経済的な関係を深めている他、尖閣問題で見られた通り、政治的な意味も持ち始めたという。こうした大中華圏の現状を、本書は解説する。中国=中華人民共和国と見がちな我々に、中国の本質に迫る上で新たな視座を与えてくれる1冊だ。
地球の物理的限界に人類はどう適応すべきかを問い、世界的なベストセラーとなった『成長の限界』。同書出版から40年たった今、著者の1人、ヨルゲン・ランダース氏が、今後40年の世界を展望した。この先、人口はどうなるのか、食料とエネルギーは足りるのか、資本主義の行方は…。過去40年に起きたことを基に、「最も実現確率の高い未来」を予測する。
2012年12月号掲載
今、日中関係は尖閣事件を機に、緊張が高まっている。そして、中国の膨張戦略に対し、米国も新国防戦略で「中国の膨張の抑止」を掲げた。著者は、こうした状況を「新たな冷戦」の始まりと見る。その主役、中国と、日本はいかに対峙してきたか、今後どう対応すべきか。中国に根強く残る宗主国意識など、歴史的な考察も踏まえ、「日中冷戦の時代」を読み解く。
世界的なベストセラー、『フラット化する世界』の著者T・フリードマンと、国際関係論の泰斗M・マンデルバウムが、衰退する米国の現状と行く末を考察した書。巨額の財政赤字、仕事の消滅、政治家の劣化等、米国が抱える諸問題を直視し、復活のための処方箋を提示する。ここで描かれた問題と対策は、今の日本にも当てはまり、日本の将来を考える上でも有用だ。
2012年11月号掲載
世の中は、とかく一方的な悲観論や楽観論に傾きがち。世界経済についていえば「ドルと米国債は暴落する」「ユーロ圏は解体する」等、あたかも一本調子で落下していくような論調がある。だが長年、経済・市場を見てきた著者は市場は悲観と楽観の間で揺れ動くものだとし、こうした極論を一蹴。表層的な議論の誤りを指摘しつつ、日米欧の通貨・経済の現状を探る。
2012年8月号掲載
穀物市場に長年関わってきたヘッジファンドマネージャーが、その経験を基に「日本の食の危機」を予見した、警告の書である。世界的な人口増加による穀物需要の増加、穀物市場への投資マネーの流入、あるいは日本の債務問題が招く急激な円安などにより、食料価格が暴騰し、食の安全が脅かされる ―― 。そんな危機のシナリオが明らかにされる。
2012年7月号掲載
揺れ動く円ドル相場、そしてユーロ危機…。もはや世界経済は、コントロール不能になりつつある。その中で、「通貨」は今後どうなっていくのか、気鋭のエコノミストが展望した。円高が日本をドルの軛から解放する、ユーロ圏は本格的な見直しが必要、等々の指摘とともに、21世紀において存在感を強めつつある「地域通貨」についても詳しく解説する。
2012年4月号掲載
リーマン・ショック、ユーロ危機、拡大する所得格差、そして地球環境の破壊…。様々な問題を抱え、閉塞状況に陥った今日の資本主義を考察し、未来を展望した書である。資本主義の歴史を概観しつつ、その行き詰まりの原因を解き明かし、いずれ「資本主義以後の世界」が確実に訪れると指摘。その時には、西洋近代思想の根本的な価値観の転換が必要だと説く。
唯一の超大国として世界を仕切るアメリカ。日本に対しては、通商問題での要求をエスカレートさせている。しかし、元キャリア外交官の著者によれば、強気に振る舞う同国も、実は様々な要素の中で揺れ動いている。そんな「本当のアメリカ」を、歴史的な側面をはじめ様々な角度から解明するとともに、この国がひそかに描く、日本にとって驚愕のシナリオを明かす。
2012年1月号掲載
今やニューヨーク・タイムズ電子版をしのぐほどの人気を誇るニュースサイトの編集長で、2006年と11年にはタイム誌の「世界で最も影響力のある100人」に選ばれた女性が、本書の著者である。徹底した「市民目線」の編集。この姿勢を貫き、多くの人に支持される彼女が、モラルなきウォール街、癒着する政財界等々、今の米国の病巣を指摘し、その処方箋を示す。
2011年12月号掲載
中国市場で苦戦する日本企業が多い。その背景には、中国に対する理解不足がある。日中両国は地理的に近く、文化的にも共通点が多いため、ビジネス環境も似ていると思いがちだが、実は大きく違う。このように指摘する著者が、日本と中国の根本的な違い、日本企業の過去の失敗・成功事例を分析した上で導き出した、複雑な中国市場で勝つための具体策を提示する。
2011年11月号掲載
デフレ不況に喘ぐ日本では、デフレの議論が声高に繰り返されている。だが、著者は言う。「世界経済の潮流は、高成長を続ける新興国に主導される形で着実にインフレへと向かっている」。この流れを浮き彫りにすべく、新興国を中心としたインフレ圧力の高まり、原油などの資源価格の高騰等々、現状を詳細に分析、今後の世界経済で起こるであろう事象を見通す。
2007年、『THE FINAL CRASH』という本が出版された。著者は、あるプライベートバンクのファンドマネジャーを務める英国人男性。一部の金融関係者に向けて書かれた将来予測の書だが、リーマン・ショックなど、指摘の数々が現実のものとなり話題を呼んだ。その主な内容を、同書の著者と親交のある国際弁護士・石角完爾氏が、日本人にわかりやすく紹介する。
2011年10月号掲載
クリントン政権時代の労働長官であり、オバマ大統領のアドバイザーも務めたロバート・B・ライシュが、米経済の現状に切り込んだ。一部の富裕層に富が集中し、中間層は正当な分け前にあずかれない。その格差の背後にあるものを抉り出すとともに、中間層に繁栄を取り戻すために実施すべき政策について提言する。今後の資本主義のあるべき姿を模索した労作。
2011年9月号掲載
チュニジアの「ジャスミン革命」を契機に、中東諸国では“民主化”の名のもとに革命が相次いで起こった。今回の出来事について、長年、アラブ世界を研究してきた著者は、革命に乗じてこれらの国々に関与して石油利権を奪おうとする欧米の策略が、その背景にあるのではないかと指摘。世界情勢のカギを握る中東の真の姿を、豊富な現地取材を基に明らかにする。
今、中国市場で成功する上でカギとなるもの。それは「インターネット」と「人のネットワーク」、2つの“ネット”の活用だと、日系企業の中国進出をサポートする著者はいう。ネット人口は4.7億人と世界一、そして成長著しいインターネット通販市場。こうした状況を踏まえ、いかにすれば中国ビジネスで成功できるか、そのノウハウを各種事例を交えて解説する。
2011年6月号掲載
今、景気回復のために膨大な財政赤字を生み出した米国では、ドルに対する不信やインフレへの懸念から、金本位制の復活が議論されている。また、オバマ政権の“弱腰外交”の結果、中国は米国に挑戦的な態度をとるようになった。このように、内外に問題を抱える米国は、今後どうなっていくのか? 米政府の情報に精通する日高義樹氏が、その動向を報告する。
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