2024年5月号掲載
超進化経営
- 著者
- 出版社
- 発行日2024年3月6日
- 定価2,200円
- ページ数237ページ
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著者紹介
概要
長寿企業が多く存在する一方で、成長性に乏しい日本の市場。そんな状況下で勝ち続ける企業は、進化の“型”を持っている。本書は、彼ら成長企業に共通する「進化の法則」を、多数の実例を交えて解き明かす。欧米流の経営手法に流され、大切にすべき志を見失ってきた平成の経営から、脱却するヒントを与えてくれる1冊である。
要約
長寿企業の“進化の法則”
1983年に、『日経ビジネス』は「企業の寿命30年説」を唱えた。企業が繁栄を謳歌する期間は30年だというのだ。
例えば、平成元年（1989年）の世界の時価総額ランキングをみると、トップ50社のうち、半数が日本企業だった。しかし30年後の平成31年（2019年）は、トヨタだけだ。
一方、企業の寿命という切り口でみると、2020年の調査で次のような結果が出ている。
・創業100年以上の日本企業は3万3076社で、世界トップ。世界の100年企業全体に占める割合は41.3％。
・創業200年になるとその傾向はさらに高まり、企業数は1340社で日本がトップ。世界の創業200年を超える企業全体に占める割合は65％。
ただ、その中身は次のような構成になっている。
・100年企業出現率の最も高い業種は小売業、創業200年以上は宿泊・飲食業がトップ。
・売上規模別に見ると、100年企業の半数近くが1億円未満。
つまり、多くが地場産業の零細企業なのである。
実はゾンビ企業大国？
なぜ、日本企業の多くは成長することなく長生きできるのか。新陳代謝に乏しい日本の組織は、活力が著しく不足しているのではないか。
例えば、上場企業の価値を測る指標として、PBR（株価純資産倍率）がある。株価を1株当たりの純資産で割った倍率である。1倍を切るようであれば、その企業は事業を続けるより、資産を売却して解散した方が価値を生むことを意味する。
